社員が増え10 名を超えてくると、社長一人では全社員に目が行き届かなくなります。組織は「経営者」「管理者（幹部社員、部門長など）」「一般社員」という3 層構造で、管理者は経営者と一般社員をつなぐ要として重要な役割を担います（図表1）。

幹部社員の育成とのことですが、一口に幹部社員といっても、社長の代行者として経営全般を担ってもらいたいのか、担当部門の統括を期待するのかにより、求められる能力は異なります。前者であれば高い経営判断力が必要ですし、後者であれば担当業務に加え、仕事と人の管理が重要です（図表2）。

まず社長が「幹部社員に何を期待するのか」を明確にし、本人に伝え、十分に理解・納得してもらうことが不可欠です。その上で、現状と期待とのギャップを把握し、不足する能力を育成しましょう。
■ OJT:On-the-Job Training（職場内教育）
(1) 経営指針成文化への参画
経営指針（理念、ビジョン、方針、計画）を、社長、幹部社員が一緒になって作成しましょう。すでに作成済みであれば、年度計画作成に参画させます。
これにより、幹部社員は経営者視点で会社全体を見る目を養うことができ、幹部としての自覚も芽生えます。
(2) 社長のカバン持ち（同行）
社長が今後、幹部に担って欲しい業務や役割を伝えるため、取引先訪問、重要会議、意思決定などの場に、日程を決めて同席させましょう。
社長業を目の前で見せて体感させることで、経営者の視点や判断基準を学び、役割の重要性を肌で感じさせることができます。
(3) 月次経営会議による経営指針の実践
毎月、経営会議を開催し、幹部社員に会議運営を統括させましょう。会議では、幹部社員や部門・現場長から、計画の進捗状況や差異分析、対策を発表させます。
これにより幹部社員は、統括を通じてリーダーシップと経営課題解決能力を身につけ、さらにPDCAマネジメント（計画・実行・評価・改善）により経営指針を実践することができます（図表3）。

■ Off JT:Off -the-Job Training（職場外での研修）
さらに、担当実務とは異なる「管理者に必要な知識・スキル」について体系的に学ぶことが重要です。
経営幹部向け研修は数多くあるので、自社の企業規模に合ったものを選ぶようにしてください。
（詳しくは専門家グループ部会3 月例会にて　日時：3 月19 日18 時半～　於：東京同友会会議室）